日本の高血圧診療に家庭血圧測定を導入した場合の費用対効果分析

医療経済研究. 2008;19:211-232.

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【目的】
家庭血圧(HBP)は、白衣高血圧を発見できるなど医療環境下で測定される随時高血圧に比べ予後予測能に優れている。本研究は日本人における高血圧診断・治療がHBPに基づいて行われると仮定した場合の、医療費削減を試算することを目的とした。

【方法】
本研究では日本の40歳以上の男女6759万人を対象とし、費用対効果分析を行った。分析にはマルコフモデルを用い、モデルに用いる仮定としては、HBPを導入した高血圧･循環器疾患に関するコホート研究である大迫研究のデータおよび厚生労働省発表の統計資料等を使用した。分析期間は一生涯･10年間の2通りについて検討した。

【結果】
費用対効果分析の結果、一生涯･10年間のどちらの分析においても、HBP測定の導入により一人当たり平均医療費の削減が示された。さらにHBP導入により、10年間で約10兆2400億円(男性:3兆8500億円､女性:6兆3900億円)の医療費削減につながることが示唆された。感度分析を行った結果、医療費削減額は4兆6400億円から13兆200億円であることが推定された。この医療費の削減は、降圧治療を受けておらず随時血圧高血圧域かつ家庭血圧正常血圧域である者が、HBPの導入により新規受診が不必要であると判断されることで、本来費やされるはずであった医療費が回避されること、またHBP導入による的確な血圧コントロールによるその後の脳卒中発症数の低下に起因するものであった。一方、一生涯･10年間とどちらの分析においても、生存年数はわずかに延長していたが大きなものではなかった。しかし、公衆衛生学的な観点からHBP導入の効果を検討した結果、総死亡者数･総脳卒中発症者数がHBP導入により、それぞれ10年間で約12000人･約41000人減少することが推計された。

【結論】
日本の40歳以上の男女に対する家庭血圧を用いた高血圧の診断・治療の導入は、医療費削減および合併症減少に有用であることが示唆された。